DATE · 日付・年齢
年齢計算・和暦早見
履歴書や各種の申込書で必要な満年齢と和暦を、生年月日から一度に調べられます。生まれ年の干支や、小学校に入学する年度もわかります。
年齢と和暦を調べる
西暦・和暦・干支の早見表
改元の年は、改元の日より前と後で2つの元号があります。
1926年(昭和元年)〜2030年の早見表を開く
| 西暦 | 和暦 | 干支 |
|---|---|---|
| 2030年 | 令和12年 | 庚戌(いぬ) |
| 2029年 | 令和11年 | 己酉(にわとり) |
| 2028年 | 令和10年 | 戊申(さる) |
| 2027年 | 令和9年 | 丁未(ひつじ) |
| 2026年 | 令和8年 | 丙午(うま) |
| 2025年 | 令和7年 | 乙巳(へび) |
| 2024年 | 令和6年 | 甲辰(りゅう) |
| 2023年 | 令和5年 | 癸卯(うさぎ) |
| 2022年 | 令和4年 | 壬寅(とら) |
| 2021年 | 令和3年 | 辛丑(うし) |
| 2020年 | 令和2年 | 庚子(ねずみ) |
| 2019年 | 平成31年/令和元年 | 己亥(いのしし) |
| 2018年 | 平成30年 | 戊戌(いぬ) |
| 2017年 | 平成29年 | 丁酉(にわとり) |
| 2016年 | 平成28年 | 丙申(さる) |
| 2015年 | 平成27年 | 乙未(ひつじ) |
| 2014年 | 平成26年 | 甲午(うま) |
| 2013年 | 平成25年 | 癸巳(へび) |
| 2012年 | 平成24年 | 壬辰(りゅう) |
| 2011年 | 平成23年 | 辛卯(うさぎ) |
| 2010年 | 平成22年 | 庚寅(とら) |
| 2009年 | 平成21年 | 己丑(うし) |
| 2008年 | 平成20年 | 戊子(ねずみ) |
| 2007年 | 平成19年 | 丁亥(いのしし) |
| 2006年 | 平成18年 | 丙戌(いぬ) |
| 2005年 | 平成17年 | 乙酉(にわとり) |
| 2004年 | 平成16年 | 甲申(さる) |
| 2003年 | 平成15年 | 癸未(ひつじ) |
| 2002年 | 平成14年 | 壬午(うま) |
| 2001年 | 平成13年 | 辛巳(へび) |
| 2000年 | 平成12年 | 庚辰(りゅう) |
| 1999年 | 平成11年 | 己卯(うさぎ) |
| 1998年 | 平成10年 | 戊寅(とら) |
| 1997年 | 平成9年 | 丁丑(うし) |
| 1996年 | 平成8年 | 丙子(ねずみ) |
| 1995年 | 平成7年 | 乙亥(いのしし) |
| 1994年 | 平成6年 | 甲戌(いぬ) |
| 1993年 | 平成5年 | 癸酉(にわとり) |
| 1992年 | 平成4年 | 壬申(さる) |
| 1991年 | 平成3年 | 辛未(ひつじ) |
| 1990年 | 平成2年 | 庚午(うま) |
| 1989年 | 昭和64年/平成元年 | 己巳(へび) |
| 1988年 | 昭和63年 | 戊辰(りゅう) |
| 1987年 | 昭和62年 | 丁卯(うさぎ) |
| 1986年 | 昭和61年 | 丙寅(とら) |
| 1985年 | 昭和60年 | 乙丑(うし) |
| 1984年 | 昭和59年 | 甲子(ねずみ) |
| 1983年 | 昭和58年 | 癸亥(いのしし) |
| 1982年 | 昭和57年 | 壬戌(いぬ) |
| 1981年 | 昭和56年 | 辛酉(にわとり) |
| 1980年 | 昭和55年 | 庚申(さる) |
| 1979年 | 昭和54年 | 己未(ひつじ) |
| 1978年 | 昭和53年 | 戊午(うま) |
| 1977年 | 昭和52年 | 丁巳(へび) |
| 1976年 | 昭和51年 | 丙辰(りゅう) |
| 1975年 | 昭和50年 | 乙卯(うさぎ) |
| 1974年 | 昭和49年 | 甲寅(とら) |
| 1973年 | 昭和48年 | 癸丑(うし) |
| 1972年 | 昭和47年 | 壬子(ねずみ) |
| 1971年 | 昭和46年 | 辛亥(いのしし) |
| 1970年 | 昭和45年 | 庚戌(いぬ) |
| 1969年 | 昭和44年 | 己酉(にわとり) |
| 1968年 | 昭和43年 | 戊申(さる) |
| 1967年 | 昭和42年 | 丁未(ひつじ) |
| 1966年 | 昭和41年 | 丙午(うま) |
| 1965年 | 昭和40年 | 乙巳(へび) |
| 1964年 | 昭和39年 | 甲辰(りゅう) |
| 1963年 | 昭和38年 | 癸卯(うさぎ) |
| 1962年 | 昭和37年 | 壬寅(とら) |
| 1961年 | 昭和36年 | 辛丑(うし) |
| 1960年 | 昭和35年 | 庚子(ねずみ) |
| 1959年 | 昭和34年 | 己亥(いのしし) |
| 1958年 | 昭和33年 | 戊戌(いぬ) |
| 1957年 | 昭和32年 | 丁酉(にわとり) |
| 1956年 | 昭和31年 | 丙申(さる) |
| 1955年 | 昭和30年 | 乙未(ひつじ) |
| 1954年 | 昭和29年 | 甲午(うま) |
| 1953年 | 昭和28年 | 癸巳(へび) |
| 1952年 | 昭和27年 | 壬辰(りゅう) |
| 1951年 | 昭和26年 | 辛卯(うさぎ) |
| 1950年 | 昭和25年 | 庚寅(とら) |
| 1949年 | 昭和24年 | 己丑(うし) |
| 1948年 | 昭和23年 | 戊子(ねずみ) |
| 1947年 | 昭和22年 | 丁亥(いのしし) |
| 1946年 | 昭和21年 | 丙戌(いぬ) |
| 1945年 | 昭和20年 | 乙酉(にわとり) |
| 1944年 | 昭和19年 | 甲申(さる) |
| 1943年 | 昭和18年 | 癸未(ひつじ) |
| 1942年 | 昭和17年 | 壬午(うま) |
| 1941年 | 昭和16年 | 辛巳(へび) |
| 1940年 | 昭和15年 | 庚辰(りゅう) |
| 1939年 | 昭和14年 | 己卯(うさぎ) |
| 1938年 | 昭和13年 | 戊寅(とら) |
| 1937年 | 昭和12年 | 丁丑(うし) |
| 1936年 | 昭和11年 | 丙子(ねずみ) |
| 1935年 | 昭和10年 | 乙亥(いのしし) |
| 1934年 | 昭和9年 | 甲戌(いぬ) |
| 1933年 | 昭和8年 | 癸酉(にわとり) |
| 1932年 | 昭和7年 | 壬申(さる) |
| 1931年 | 昭和6年 | 辛未(ひつじ) |
| 1930年 | 昭和5年 | 庚午(うま) |
| 1929年 | 昭和4年 | 己巳(へび) |
| 1928年 | 昭和3年 | 戊辰(りゅう) |
| 1927年 | 昭和2年 | 丁卯(うさぎ) |
| 1926年 | 大正15年/昭和元年 | 丙寅(とら) |
使い方と計算のしかた
- 生年月日を入れます。基準日を空欄にすると、今日の時点で計算します。
- 「年齢を計算する」を押すと、満年齢、和暦の生年月日、干支、小学校の入学年度が表示されます。
元号の始まった日
- 令和:2019年5月1日から
- 平成:1989年1月8日から
- 昭和:1926年12月25日から
- 大正:1912年7月30日から
満年齢は、生まれた日を0歳として、誕生日が来るたびに1つ加えます。数え年(生まれた年を1歳とし、正月ごとに1つ加える数え方)は、満年齢に誕生日前なら2、誕生日後なら1を足した数です。
よくある質問
誕生日の前日に年を取るというのは本当ですか?
法律上はそうです。「年齢計算ニ関スル法律」と民法の期間の数え方により、年齢は誕生日の前日が終わる時(午後12時)に1つ加わります。前日の終わりと誕生日の始まりは同じ瞬間なので、ふだんの「誕生日に1つ年を取る」と実際の年齢は変わりません。違いが出るのは「満〇歳に達した日」で決まる制度で、学校の入学がその例です。
4月1日生まれが早生まれになるのはなぜですか?
学校教育法では、満6歳に達した日の翌日以後の最初の4月1日に小学校に入学します。4月1日生まれの子は3月31日に満6歳に達するため、その翌日の4月1日に入学し、前の年の4月2日生まれの子と同じ学年になります。このツールでは1月1日〜4月1日生まれを早生まれとして表示します。
令和元年の年度は「平成31年度」ですか?
年度は4月1日に始まるため、2019年4月〜2020年3月の年度は、4月1日時点の元号で平成31年度と書くことがあります。改元後の文書では令和元年度とも書かれるため、提出先の書き方に合わせてください。このツールは4月1日時点の元号で表示しています。
干支は1月1日と立春のどちらで変わりますか?
年賀状など暮らしの中では、1月1日から新しい年の干支として扱うのが一般的です。このツールも西暦の年で干支を表示しています。占いなどで立春(2月4日ごろ)を区切りにする場合は、1月1日〜立春前に生まれた方は前の年の干支になります。
ほかのツール
出典・最終更新日
- 年齢計算ニ関スル法律(明治35年法律第50号)、民法第143条(e-Gov 法令検索)
- 学校教育法 第17条(e-Gov 法令検索)
- 元号の始まった日:元号を改める政令(令和は平成31年政令第143号、平成は昭和64年政令第1号)
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